コロナは、観光・温泉業界に思いもよらぬセカンドインパクトになってしまった。
私たちはライフスタイルや働き方などの急激な変化を余儀なくされた。
そのうち起こる変化なのか。生き残りためには、強制的にでも変化・進化させるしかない。
休業から廃業への歯止めを！客足が止まる宿泊施設は休業だけでいいのか？
業界大手は動き出している！
マイクロツーリズム（近郊への旅行）で需要を繋ぎ止めれれるか。
温泉地人気は衰えない！需要返り咲きの根拠もある。
消えた客、我慢の温泉街 休業相次ぐ宿泊施設 緊急事態宣言で栃木県内
新型コロナウイルス感染拡大を受け国の緊急事態宣言対象区域となった栃木県。那須塩原、日光、那須３市町の温泉街では客足が止まり、休業や営業規模を縮小する宿泊施設が相次ぐ。塩原温泉観光協会の緊急調査では、15日現在で回答した約８割の施設が、宣言期間中の２月７日まで一部または全期間の休業措置に踏み切った。国内で感染者が初確認されて１年。再び直面した試練に、関係者からは「客足が増える春を無事に迎えられるよう辛抱するしかない」と祈るような声が上がる。
同協会は加盟する48の宿泊施設を対象に14日から調査を実施。15日現在で27施設から回答があり、うち14施設が平日休業など何らかの休業措置を講じ、７施設は宣言期間内、もしくはそれ以上の期間を全面的に休館とすることを決めた。
那須塩原市塩原の「光雲荘」では、予約が１組しかない日などは旅館側から断るなどして12日から３日間休業。今後も予約のない平日は休業する方針という。
昨年末から続く政府の観光支援事業「Ｇｏ Ｔｏ トラベル」の一時停止に加え、４都県への緊急事態宣言再発令と本県の対象追加によって、客足はほとんど途絶えた。同協会会長も務める君島将介（きみしままさゆき）社長（59）は「現在はキャンセルの電話も鳴らない」という。「宣言期間の延長も半分は覚悟しているが、なんとか春先までに収まってほしい」と話す。（引用）
消えた客 我慢の温泉街 休業相次ぐ宿泊施設 緊急事態宣言で栃木県内https://www.shimotsuke.co.jp/articles/-/407470（下野新聞）
湯めぐりポイント：道案内検索サービスからみる温泉地は人気！需要返り咲きを待つしかない。コロナ禍の旅行者行動を分析。
ナビタイムが提供する消費者向けサービスの目的地検索数の推移から、公共交通機関は前年割れが続く厳しい状況だ。
その上で、東京都内から他の道府県に行く場合の移動手段となる自動車と公共交通機関について、検索結果の変化を発表した。
都道府県別では全般的に東京から比較的近い関東近郊の県への訪問が多く
なかでも温泉地への訪問が人気。
検索数を10月の最初の週末と前月同期を比べた増加率のランキングでは、より移動手段の特性が表れ、自動車では京都府（1.57倍）以外では、福島県（1.48倍）、群馬県(1.38倍)、栃木県（1.29倍）、長野県（1.22倍）など、北関東や甲信地域の近郊県の増加が顕著と発表した。
スポット別でみると、1位国営ひたち海浜公園（茨城県）、2位日光東照宮（栃木県）、3位草津温泉（群馬県）など、屋外で自然の景色を楽しめる観光地や温泉地を訪れる傾向が増えた。（参考文献：トGoTo再開時に向けて、東京都民がGoTo適用時に目指した観光地、目的地選びの変化を振り返るラベルボイスhttps://www.travelvoice.jp/20210114-147867）
湯めぐりポイント：需要がある温泉。休業のメリットは？休業が正義なのか。
週の中日にある祝日と週末の間の平日を観光地からのテレワークとすることで、従来なかった連休が生まれることは需要になる。「閑散期対策すれば需要増に結びつく」
休業だけじゃない！
生活圏内が制限されたいま。魅力の再創出が成功の秘訣。強く賢くだけじゃない変化を捉えることが重要。
地元の魅力。観光資源に気づかせる機会を創出させる取り組み。
マイクロツーリズムでコロナ渦でも成功している星野リゾート
「ご近所旅行のススメ」として、マイクロツーリズム専門のウェブサイトを提供しており、そのなかでマイクロツーリズムの3つのポイントを提言した。
①地域内観光により人の移動を抑制し、ウイルスへの感染リスクを下げること
②地元地域のまだ知らなかった魅力を再発見できること
③地元地域の人々との協力を通じて地域の運営を支えながら地域経済に貢献ができること
観光復興支援策の積極導入、地産地消、自宅からおよそ1時間圏内の地元や近隣への短距離観光、行政による「平日の閑散日のサポート」要請、地元発見の掘り起こしが功を奏し、新たな予約を獲得している。
休業の選択を選ぶ施設も多いが、
営業しても休業しても赤字である以上は手元のお金は減り続ける。
休業した方がお金の減り方が少ないのか？営業することでのメリットもあるのか。
2021年の緊急事態宣言は業界の再編にもなるだろう。
強者が生き残るのではない、ましては賢いものでもない。
変化できるものだけが生き残るのだ、と。
